適切な大規模修繕の周期を見定めるためのアドバイス【塗装技能士監修】

「大規模修繕の周期は何年がベスト？」
といった疑問でお困りではありませんか。

一般的には周期を12～15年と設定しているマンションが多いです。
国土交通省の平均修繕周期からも「全体の約7割が12～15年周期での実施」との明記があります。

なぜその周期なのか、周期を守らないとどのようなデメリットがあるのかが気になるところだと思います。
実際のところ周期を厳守するよりも、塗装会社に点検してもらい「いつ頃にどのようなメンテナンスが必要か」を正しく診断してもらうことが何よりも重要です。

そこで当ページでは以下の内容を解説しています。

こちらのページでわかること

・大規模改修の12年～15年周期が一般的な理由
・周期を守らないで起きるマンションのデメリット
・周期の重視よりも建物の状態の把握が大切

大規模修繕の周期について正しい知識を身につけることで、今後の修繕周期に不安のない毎日が過ごせるでしょう。

▼マンションの外壁塗装についてはこちらの記事で網羅的に解説▼
マンションの外壁塗装が初めてでも安心！4ステップでミスなく実行

1.マンションの大規模修繕の周期は12～15年周期が一般的
2.大規模改修の12年～15年周期が一般的な2つの理由
2-1.塗料や防水の耐用年数は約10年であることが多い
2-2.10年に一度定期報告制度における外壁のタイル等の調査が必要
 3.周期を守らないで起きるマンションのデメリット
3-1.雨漏りによる入居者様への被害
3-2.劣化が進行することによる修繕費用の増額
 4.周期を重視するよりも建物の状態を正しく把握することが重要
5.マンションの大規模修繕なら南大阪ペイントセンターへご相談ください

1.マンションの大規模修繕の周期は12～15年周期が一般的

冒頭でもお伝えしたとおり、大規模修繕の周期は12～15年が一般的です。

実際に国土交通省の「令和３年度マンション大規模修繕工事に関する実態調査」からも、全体の約7割が12～15年周期で修繕工事をしているというデータがあります。

マンション大規模修繕工事の平均修繕周期としては、「13年」が最も多く、次いで「12年」「14年」「15年」と、全体の約7割が12～15年周期での実施となっている。

引用：＜2＞マンション大規模修繕工事について｜令和３年度マンション大規模修繕工事に関する実態調査｜国土交通省

弊社へご依頼いただく大規模修繕の周期は10～15年が多いので、より近い年数なのが窺えますね。

実際にはオーナー様によって依頼される周期にバラつきがあります。
国土交通省の周期を守っているオーナー様もいれば、築20年以上ではじめて依頼されるケースも少なくありません。

ただし周期を先延ばしにすることで、雨漏り被害や修繕費用が嵩むなどの弊害が生まれる可能性が高くなるので注意が必要です。

2.大規模改修の12年～15年周期が一般的な2つの理由

「国土交通省から発表があるとはいえ、なぜ12年～15年の周期が一般的なの？」
と気になられると思います。

12年～15年が一般的な周期である理由を塗装専門店の視点から解説しますと、以下の2つの理由が考えられます。

塗料や防水の耐用年数は約10年であることが多い
建築基準法により10年毎の調査が必要

2-1.塗料や防水の耐用年数は約10年であることが多い

マンション建築時に外壁や屋上に施工されている塗料の耐用年数は約10年前後であることが多いです。
施工面積も多いので基本的にシリコン（約7〜12年耐久年数）で塗装する方がほとんどです。

そのため10年を越えてくる頃には少しずつ劣化の兆候が出てくるのです。

築10年過ぎで見られる具体的な劣化症状は…

初期の劣化症状	写真
外壁のチョーキング現象
外壁の汚れ
目地のコーキングのひび割れ

上記の症状は初期の劣化症状ですが、もっと年数が経過するとひび割れや塗膜の剥がれといった危険な症状が出てくるでしょう。

屋上がある場合は防水工事の種類にもよりますが、ウレタン防水の場合は耐用年数10年未満とされているので防水層の寿命が切れる時期です。
そのまま放置していると屋上から雨水が染み込み、お部屋の天井から雨漏りする事態も考えられます。

以上の内容からも、大規模修繕の周期が12年～15年が一般的とされる理由が分かると思います。

2-2.10年に一度定期報告制度における外壁のタイル等の調査が必要

定期報告制度における外壁のタイル等の調査が10年に一度必要です。

外装仕上げ材等におけるタイル、石貼り等（乾式工法によるものを除く。）、モルタル等の劣化及び損傷の状況の調査については、平成20年国土交通省告示第282号において、おおむね６ヶ月から３年以内に一度の手の届く範囲の打診等に加え、おおむね10 年に一度、落下により歩行者等に危害を加えるおそれのある部分の全面的な打診等を行うこととされています。

引用：定期報告制度における外壁のタイル等の調査について｜国土交通省

尚この制度は令和4年から一部改正がされ、打診以外の方法としてドローンなどを使用した赤外線調査が可能とされています。

しかしそれまでの打診調査は足場が必要なケースが多く、コスト削減のために打診調査で使用した足場をそのまま活用して改修工事を行う例が多かったようです。

以上の内容から、10年に一度の定期報告制度の存在も12～15年周期が一般的とされる要因だと推測されます。